2015年3月21日土曜日

北海道のマーケッター必見!道内広告会社でも出来る「プロファイリング分析」

 タイトルの「道内の広告会社でも」という部分にイラッとされたらすいません。
とはいえ、実際、「ターゲットのプロファイルデータがないので、仕方なく裏付けの薄いポエムなプランを作らざるを得ない」ケースって結構あると考えています。

 特に北海道の場合、プロモーション予算が限られているので、自動的にアドホックな調査に費用が掛けられないケースが多くなると思います。

 そうなると、調査費をかけずに既存のシングルソースデータベース(SSDB※)を活用し、可能な範囲でプロファイリング分析を行いたくなりますよね。

※SSDBとは:
 特定の調査モニターに対し生活価値観やライフスタイル/メディア特性等に関する調査を数百問規模で実施し、特定のセグメント(○○○を所有している20代男性 等)で詳細な分析を可能とするマーケティングデータベース。



 自分が東京の広告代理店に勤務していた際は、社内に国内有数のSSDBがあり、アドホック調査をせずともターゲットのインサイトを把握することが出来ました。
ただ、このような仕組みを実際に構築・運用するとなると、数億円規模の投資が必要になります。電通や博報堂さん・ADKさん以外の企業規模で自前のSSDBを持つのはかなり難しいのではないでしょうか。予算が限られている道内広告会社ではさらにこの傾向は強いものと思われます。


 自分も道内広告会社に復帰してから「SSDB無いのは辛いなぁ~。汐留はいろんな仕組みが準備されていて、恵まれてたなぁ・・・」と思っていましたが、ある日思いついたんですよ。





「無ければ、(擬似的に)作っちゃえばいい!」って。 



 もちろん、自分で構築出来るわけがないので、「ASPサービスで借りて、北海道居住者でセグメント切れば、擬似的な北海道SSDBが出来るんじゃない?」かと。

 大したことないと思われるかもしれませんが、これも立派な「マーケティングアイディア」だと、僕は考えています。



<とりあえず「ぺるそね」がオススメ!>

国内でSSDBを提供している会社さんは幾つかあるのですが、金額感も踏まえて、一番現実的なのは「ぺるそね」かなと思っています。

http://www.perso-net.jp/


 当サービスは、マーケティングに関するシステムを提供している「株式会社コプロシステム」が運用しているSSDBのASPです。


<「ぺるそね」を活用してどんなアウトプットが作れるか?>

細かな能書きは下記に記載しますので、とりあえずどんなアウトプットが作れるようになるか、サンプルをslideshareにアップしておきました。

「シングルソースデータベース」によるターゲットプロファイル分析事例
http://www.slideshare.net/KazuyaOda/ss-46102052

http://www.slideshare.net/KazuyaOda/ss-46102052


結果を一言で言いますと、
「北海道に居住するゴディバ好きは、(ロイズ好きに比べて)見栄っ張り」です。
ゴディバ好きの方、すいません・・・m(_ _)m


僕が感じていメリット/デメリットは以下の通りです。

<メリット>

・月額:9,800円!(年間契約だと8,000円/月)
・全国で30,000サンプルを回収。「北海道居住者」でセグメントを切っても1,000サンプル以上確保出来ます
・多くの商品ブランドについて「認知/好意/保有」を細かく聴取している
・UIがわかりやすい。同様のシステム未経験者でも1時間あれば使いこなせると思います
・結構動作が速い。20問以上のクロス集計アウトプットでもストレス無くデータを吐き出してくれる。


<デメリット>

・最新データは2013年8月調査。昨年、何度か問い合わせたのですが、次回実施時期は未定の模様(昨年12月ぐらいに電話確認)
・比較できるセグメントは2カテゴリーのみ。たとえば、「1カテ目:ゴディバ好き」「2カテ目:ロイズ好き」といった集計データしか出せません。
「性別×10代刻み」といったものはアウトプット出来ないんですよね。
・複数年におよぶ調査データがあるものの、時系列集計は不可。


 以前、インターネットリサーチ会社でサービス企画を担当していたこともあるのですが、複数セグメントや時系列集計等、開発費がかかる仕様は搭載していません。その分、個人ベースでも導入出来るサービスに仕上がったかな・・・といった感じですね。

 やや不満はあるものの、この価格感であればプロモーション予算が限られる道内広告代理店でも十分導入出来る範囲だと思います。下手にプロファイル調査用にアドホック調査を行うよりも支出は低減され、利益率は改善出来ますので、現場の方だけではなく、経営サイドの方も導入を検討すべきサービスだと思われます。

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